[標準原価計算]材料費の価格差異・数量差異で何が分かる?目的から理解する

標準原価計算の材料費の価格差異・数量差異を、原価管理の目的から理解する記事のアイキャッチ。 会計・税金

標準原価計算の価格差異と数量差異は計算できても、何のために分けるのか、なぜ使う数量や単価が違うのか混乱する。

なぜこの式なのか、説明できない、あるいは差異の結果の分析がスムーズに出てこない。

考え方は色々ありますが、原価計算の目的を意識すると軸のある考え方ができます。

差異分析の目的は、原価管理に役立つ情報を得ることです。

原価の責任は誰が持っているのか、責任原価の考え方で、材料費の価格差異・数量差異を解説しました。

この記事では、原価管理の目的を出発点に、一つの例題で材料費の差異分析を見ていきます。

ぜひ最後までお読みになり、標準原価計算の理解に役立ててください。

そもそも差異分析で、何を知りたいのか

原価管理の目的から、差異分析の意味を理解する

「原価計算基準」は、製造工程の管理を主眼としています。
現場の作業効率を評価し、その向上につなげることが目的の一つです。

すると、

作業現場の担当者にとって管理できるかどうか
責任を持つ範囲かどうか

という観点で原価差異を分析することになります。

具体的には、作業現場の担当者にとって管理可能か、管理不能かということ。

例えば、
材料の仕入れは購買部門が担当し、
製造現場は受け取った材料を使って製品を作る、
と考えてみましょう。

現場では、作業方法や材料の扱い方を見直して、使用量に働きかけることができます。

一方、購入価格は、現場だけで決められるものではありません。

材料費が増えたという結果だけで、現場の作業効率が悪かったとは判断できません。

価格と使用量を分け、現場で管理できる部分をわけたうえで評価しなければ、現場の責任と言われても納得できないでしょう。

工場長や現場作業者が購入責任を持つ場合もあります。

しかし、価格と使用量は基本別物ですよね。

価格が高かったことへの対応策と、数量が多いことへの対応策は別にして考えなければなりません。

材料費差異を価格差異と数量差異に分ける

材料費は、材料の消費単価と使用量を掛けて計算します。

そこで、標準材料費と実際材料費の差額を、次の二つに分けます。

  • 価格差異:材料の消費単価が標準と違うことで生じた差額。
  • 数量差異:材料の使用量が標準と違うことで生じた差額。

材料費差異=価格差異+数量差異

差額を分けることで、どの違いを、どの部門で調べるかを整理できます。

その結果をもとに原因を分析し、報告して、改善の検討につなげるのです。

では、一つの例題で、この二つをどう分けるのか見てみましょう。

例題で見る、数量差異と価格差異の計算

以下の例でみていきます。

製品1個当たりの標準材料使用量は5kg、標準単価は200円/kgです。

すると、標準原価カードは次のようになります。

標準原価カード(材料費のみ・製品1個当たり)

原価要素標準単価標準数量標準原価
直接材料費200円/kg5kg/個1,000円/個

この製品を20個製造した。
月初・月末の仕掛品はなく、すべて完成している。

実際には110kgを使い、実際単価は220円/kgであった。

項目標準実際
製品20個に対する材料使用量100kg110kg
材料の消費単価200円/kg220円/kg
材料費20,000円24,200円

材料の使用量は製造現場で管理でき、単価は現場では決められないものとします。

現場にとって管理可能な使用量と、管理不能な単価。

その違いを踏まえて、差額を分けていきましょう。

総額を比べるだけでは、現場の作業能率を判断できない

標準材料費20,000円と実際材料費24,200円を比べると、4,200円増えています。

標準材料費20,000円と実際材料費24,200円を示す図。増加部分を一色で表示し、総額差異−4,200円の不利差異を示す。

この差額には、材料を多く使った影響と、単価が高くなった影響が混ざっているのはわかりますよね。

この材料費が4,200円増えたという結果だけで、現場の作業能率は判断できません。

現場では管理できない単価の上昇も含まれているからです。

材料の使い方を確かめるには、価格変動の影響を切り離す必要があります。

比較・分析のしかた分かること経営・改善案への役立ち
総額だけを比較する材料費が標準より4,200円増えた。小
数量差異と価格差異に分ける使用量の違いを標準単価で評価すると2,000円増加。単価の違いを実際数量で評価すると2,200円増加。大

そのため、間に「実際に使った110kgを、標準単価200円/kgで評価した金額」を置きます。

比較する金額計算金額
①標準材料費標準単価200円/kg×標準数量100kg20,000円
②実際数量を標準単価で評価した額標準単価200円/kg×実際数量110kg22,000円
③実際材料費実際単価220円/kg×実際数量110kg24,200円

①と②は単価が同じなので、数量の違いを比較できます。
②と③は数量が同じなので、単価の違いを比較できます。

以下では、差異を「標準−実際」の向きで表します。

材料費が標準より増える側はマイナスとなり、不利差異と呼びます。

数量差異:製造現場の責任原価

標準数量100kgと実際数量110kgの差を標準単価200円/kgで評価する右下の領域を強調した図。数量差異は−2,000円の不利差異。

図の数量差異の部分は、標準より多く使った10kgを、標準単価200円/kgで評価したものです。

数量差異=(標準数量−実際数量)×標準単価

(100kg−110kg)×200円/kg=−2,000円(不利差異)

標準単価を使うのは、現場で管理する使用量の違いに、管理できない価格変動の影響を混ぜないためです。

価格差異:購買部門の責任原価

標準単価200円/kgと実際単価220円/kgの差を、実際数量110kg全体に掛ける上段の領域を強調した図。価格差異は−2,200円の不利差異。

図の価格差異の部分は、1kg当たり20円の単価上昇を、実際に使った110kg全体について評価したものです。

価格差異=(標準単価−実際単価)×実際数量

(200円/kg−220円/kg)×110kg=−2,200円(不利差異)

数量差異を標準単価で評価し、価格変動による増加分を価格差異に含めます。そのため、価格差異には実際数量を使います。

最後に、二つの差異を足して確かめてみましょう。

(数量差異)△2,000円+(価格差異)△2,200円=(差異総額)△4,200円

標準材料費20,000円−実際材料費24,200円=−4,200円と一致しています。

補足:混合差異を価格差異に含める理由

標準より多く使った10kgに対して、1kgあたり20円値上がりした部分(10kg×20円/kg=200円)を「混合差異」と呼びます。

この200円分は、現場ではコントロールできない価格上昇の影響であるため、価格差異に含めて計算します。

先程の図の中で、混合差異の範囲を確かめてみましょう。

材料費差異の右上の混合差異を強調した図。超過数量10kgと単価上昇20円/kgが重なる200円の増加分は、上段全体の価格差異に含まれる。

次に、この二つの差異から何が分かったのかを整理します。

計算結果と問題文から、差異の原因を考える

材料費が標準より4,200円増えた。

その結果を、現場で管理する使用量の差異(数量差異)と、現場では決められない単価の違い(価格差異)に分けました。

数量差異を標準単価で評価したことで、価格変動の影響を除いて、材料の使い方を標準と比較できます。

数量側は「なぜ10kg多く使ったのか」、
価格側は「なぜ1kg当たり20円高かったのか」と、
わけて原因を考えます。

以下は、差異から考えられる原因の例です。

分析結果考えられる原因の例(仮定)
数量差異:−2,000円(不利差異)作業の不手際で材料のロスが増えた。
材料の品質が低下し、仕損が増えた。
価格差異:−2,200円(不利差異)材料の相場が上昇した。
仕入条件が変わり、単価が高くなった。

問題演習で原因を考えるときは、このような可能性を、問題文に書かれた条件と結び付けましょう。

例えば、次のように読み取れます。

  • 条件文「仕入先を変更したところ、材料不良による仕損が増えた」:

材料の品質の変化が使用量を増やした事情として、数量差異の原因を考える。

数量差異に表れても、作業の不手際が原因とは限りません。管理責任は、材料の選定や品質を誰が管理できたかも踏まえて考えます。

  • 条件文「仕入条件の変更により、材料の単価が高くなった」:

単価の上昇をもたらした事情として、価格差異の原因を考える。

仕入先の変更は、材料の品質にも単価にも関係する可能性があります。

問題文の具体的な記述を読み、使用量への影響なのか、単価への影響なのかを判断しましょう。

差異の計算で分かるのは、標準からどれだけずれていたかだけです。

原因を問われたら、問題文、実際の現場で使うなら他の条件に沿って、なぜその違いが生じたかを分析し説明します。

まとめ

公式に使う数量・単価は、何を知り、何を管理したいかという目的と結び付いています。 当然標準原価計算でも、この原価管理の考え方が表れています。

価格差異と数量差異に分けるのは、管理責任で区分して、分析後の改善策の実行までを見越して、役立つ情報を得るためです。

数量差異は、製造現場の責任である使用量の違いを標準単価で評価し、
価格差異は、購買部門の責任である単価の違いを実際数量で評価します。

混合差異を価格側に含めるのも、現場で管理する使用量に、管理できない価格変動の影響を混ぜないためです。

標準原価計算の公式を使うときも、何を管理するための計算なのかに立ち返ってみてください。

原因を問われたら、使用量と単価のどちらの違いかを読み取り、問題文の条件と結び付けて考えてみてください。

公式と、計算結果の意味がつながって理論の理解にも役立ちます。

最後までお読みいただきありがとうございました。

記事の内容あるいは簿記の質問、悩みがありましたら気軽に相談ください。

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